地震火災の過半数を占める電気火災の対策には、揺れを感知し自動で電気を遮断する「感震ブレーカー」が有効です。分電盤やコンセント型など種類も豊富。停電への備えや耐震対策と併用し、通電火災から家を守りましょう。

●地震による火災の過半数は「電気」が原因

東日本大震災における本震による火災（原因が特定された108件）のうち、過半数（54%）が電気関係の出火でした。
電気火災のメカニズム: 地震が引き起こす電気火災とは、地震の揺れに伴う電気機器（白熱灯の落下や電気ストーブの転倒など）からの出火や、停電が復旧したときに発生する火災（通電火災）を指します。

●対策の切り札「感震ブレーカー」

感震ブレーカーとは: 地震発生時に設定値以上の揺れを感知した際、ブレーカーやコンセントなどの電気を自動的に止める器具です。
有効性: 居住者が不在の時や、地震発生時にブレーカーを切って避難する余裕がない場合において、電気火災を防止する非常に有効な手段です。
※特に、延焼危険性や避難困難度が高い地域にある木造住宅等への設置が重要視されています。

●感震ブレーカーの種類（製品ごとの特徴）

製品ごとの特徴や注意点、費用を踏まえて適切に選ぶことが推奨されています。
分電盤タイプ（内蔵型）: 分電盤内のセンサーが揺れを感知して遮断。費用は約5万〜8万円程度（電気工事が必要）。
分電盤タイプ（後付型）: 既存の分電盤に感震機能を外付けするタイプ。費用は約2万円（電気工事が必要）。
コンセントタイプ: コンセントに内蔵されたセンサーが感知し、そのコンセントからの電気を遮断（埋込型・タップ型あり）。費用は約5千〜2万円程度。
簡易タイプ: ばねの作動やおもりの落下という物理的な仕組みでブレーカーを落とす。費用は約2千〜4千円程度。

●感震装置のはたらき（分電盤タイプ）

基本動作: 地震を検知すると警報が鳴り、3分が経過した後に主幹漏電ブレーカーを自動遮断します（避難のための猶予時間が設けられています）。
停電が発生した場合: 地震検知後、3分以内に停電が発生した場合は、停電復旧時（電気が戻った時）にブレーカーを自動遮断し、通電火災を防ぎます。

●設置の留意点と併せて取り組むべき対策

急な停電への備え: 感震ブレーカーが作動して急に電気が止まっても困らないよう、生命維持に関わる医療機器にはバッテリーを用意し、夜間の避難用に停電時に点灯する足元灯や懐中電灯を準備しておくことが必要です。
耐震対策との併用: 避難路確保のため、建物の耐震化や家具の転倒防止対策と合わせて取り組むことでさらに効果的になります。
復電時の安全確認: 避難後などに電気を復旧させる際は、事前にガス漏れがないことや電気製品の安全を確認してください。焦げた臭いや火花が出た場合は直ちにブレーカーを落とし、電気工事店などに確認を依頼してください。